リフォームで費用を抑えるためのおすすめ業者の選び方

e-リフォーム

リフォームの豆知識

リフォームはクーリングオフできるの?適用条件と方法について

投稿日:

リフォーム クーリング オフ

スポンサードリンク




リフォームのクーリングオフにはいくつかの条件がありますので、契約する前に正しく理解しておきたいですね。工事内容によっては高額になりますから、場合によっては契約後に考え直すこともあります。

もっと安い業者が見つかったということもあるでしょう。でも知らないと困るのが、リフォームのクーリングオフの条件と方法について。今更遅いなんてことになったら、せっかくリフォームしてもなんとなく不満が残ってしまうかもしれません。

 

クーリングオフについて

リフォーム クーリング オフクーリングオフは買い物の際によく聞かれる言葉ですが、購入者の意思で契約を自由に解除できる制度となっています。契約書面を交わしてから8日以内に契約解除の申し出をすると業者は契約解除を認めないといけません。

この制度には法律で定められたいくつかの条件がありますので、物を購入する際には注意するようにしましょう。

売買契約をする時、シチュエーションによってはお店や業者の人にプレッシャーをかけられて契約をしたり、よく考えずに勢いで契約したりするケースがありますよね。

このような場合、時間が経過すると冷静になって考えられるため、やっぱり買わなければよかったと思うこともあるでしょう。

クーリングオフとは、消費者が頭を冷やして考えなおす期間でありますので、一定の期間の間にもう一度熟慮して判断してくださいという制度なのです。以下のような契約でクーリングオフが適用されます。

・マルチ商法

・訪問販売

・キャッチセール

・電話の勧誘販売

・保険契約

・業務提供誘引販売取引

 

リフォームのクーリングオフはできる?

リフォームのクーリングオフは、適用条件をクリアしている場合に可能となります。また最近増えている悪質な業者との契約の場合は、クーリングオフ適用期間外でも契約の解除ができますのでご安心ください。

リフォームのクーリングオフの適用条件は、事業所や営業所以外の場所で契約した場合で、契約書面を受け取り、8日以内に申し立てをすることが必要です。

具体的な例をあげますと、業者が自宅に訪問してきて契約をした場合。自分から業者の事務所に出向いて契約した場合、または事前に相談して契約した場合は適用されませんのでご注意ください。

自ら契約する意思があるかどうかという点が判断基準になり、しかも期日が長くなると契約に同意したとみなされてしまいます。

 

申請方法について

色々な売買契約がありますので、それぞれクーリングオフの方法も異なります。リフォームの場合は基本的に証拠が残るように書面で行いますので、電話1本で解約というわけにはいきません。

通常の手紙やハガキなども万が一の場合に証拠として弱い場合がありますので、内容証明郵便でクーリングオフしたいことを業者に伝えてください。

クーリングオフは8日以内となっていますので、消印日が期間内であれば有効です。送る書面には、以下の内容を記載しておきましょう。

・契約をクーリングオフしたい旨

・契約社の名前、住所、電話番号、捺印

・契約日

・契約内容

 

悪質業者に注意すること

リフォーム クーリング オフせっかくリフォームを楽しみに契約しても、よく考えたらあまり信頼できる業者ではない、ということがよくあります。クーリングオフが適用されるかどうか、場合によっては条件を満たしていないために、結局自分が多額の損をしてしまうこともあるでしょう。

このような厄介なシチュエーションを防ぐためにも、悪質業者に引っかからないことが大切。知名度のある大手の業者以外にも、数多くの優秀なリフォーム業者は存在しますが、よく調べないと失敗するリスクがあります。

そこでこれから、リフォーム業者を選ぼうとしている方にぜひ知っていただきたい悪質業者の特徴をご説明しましょう。

 

市町村の職員を装ってくる

高齢者の一人暮らしなどは悪質業者のターゲットになりやすく、市町村の職員を装ってやってくる人にはつい心を許してしまうケースがあります。水道局から来た人に蛇口の交換をされた、消防署からの職員で消火器の購入を勧められたなど。あらゆる手口でやってきますので、必ず身分証や身元が確認できるものを提示してもらいましょう。

 

飛び込みでやってくる業者 

「近所を歩いていて、お宅の外壁の劣化に気が付いたのですが」などいきなり連絡もなしに玄関先に立っているような業者は要注意です。

この勢いで契約をしてしまい、後でクーリングオフの面倒な手続きが必要になることも。リフォームを勧められた時は、いったん断って信頼できる業者に相談してみましょう。

 

強引な業者 

契約するまで帰ってくれない、強引に契約を迫る業者は悪質である可能性が高いといえるでしょう。最初は簡単な部分だけのはずか、最終的には何百万もかかる大がかりなリフォーム契約をさせられることもあります。

 

まとめ

リフォームのクーリングオフは可能ですが、適用条件がありますので一番安全なのは信頼できる業者と契約をすることです。

いくつか気になる業者を比較して、安心して依頼できるところを選びましょう。また契約の際は必ずクーリングオフについても確認しておくと安心ですね。



スポンサードリンク




おすすめ記事

-リフォームの豆知識
-,

Copyright© e-リフォーム , 2018 All Rights Reserved.